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工学

気候変動下の水・土砂災害適応策社会実装に向けて

監修 国土文化研究所
編集 池田 駿介
編集 小松 利光
編集 馬場 健司
編集 望月 常好

著者紹介

防災力を高めるために !
 周知の通り,地球温暖化によると思われる自然災害の威力が増している.一方,それに対応すべきインフラの強靱化は,財政上の逼迫や世論の認識の遅れなどにより,大幅に遅れていると言わざるを得ない.
 しかし,自然災害は待ってくれない.そこで本書は人類の叡智を結集すべく,現時点での気候変動下の水・土砂災害適応策の国内外の取り組みと動向,また新たな提案を述べ,今後の社会実装のための指針となることを目指す.
 社会環境インフラに関係する読者には必携の書である.

電子書籍¥4,400 小売希望価格(税込)

紙の書籍¥4,400定価(税込)

基本情報

発売日 2016年12月1日
本体価格 4,000円
ページ数 304 ページ ※印刷物
サイズ A5
ISBN 9784764905306
ジャンル 工学
タグ 都市計画・建築・土木
電子書籍形式 固定型

主要目次

刊行によせて



第1章 気候変動と自然外力の増大
1.1 地球温暖化の進行
1.2 地球温暖化による災害外力の増大
1.3 自然外力の想定
1.4 水・土砂災害の特徴
1.5 水・土砂災害の様相・形態の変化
1.6 水・土砂災害に対する順応的適応策
参考文献

第2章 国土構造と社会構造の変化
2.1 災害危険地帯の拡大と増加
2.2 社会構造の変化
参考文献

第3章 適応策の基本と社会実装を支える技術
3.1 適応策の基本
3.2 体制づくりとその運営
3.3 適応策社会実装の基盤
3.4 人命喪失の回避
3.5 社会経済の持続可能性向上
3.6 適応策の深化に向けて
参考文献

第4章 適応策の国内の動向・事例
4.1 適応策の社会実装に向けて―実例からの教訓―
4.2 気候変動の地元学
4.3 関東平野のゼロメートル地帯の防災
4.4 地方の洪水・高潮対策
4.5 見附市の洪水対策について
4.6 川内川の洪水対策
4.7 広島市の土砂災害
4.8 佐賀低平地の洪水・高潮対策
参考文献

第5章 海外の動向・事例
5.1 適応策・適応計画とその策定過程の概観
5.2 実装化に向けた体制づくり・財源整備・人材育成
5.3 社会経済の持続可能性向上
参考文献

第6章 まとめと提言
参考文献

索引
著者紹介

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著者紹介

編集委員
小松 利光
第 1 章、第 4 章主査
九州大学名誉教授

池田 駿介
第 2 章、第 6 章主査
(株)建設技術研究所国土文化研究所研究顧問、東京工業大学名誉教授

望月 常好
第 3 章主査
五洋建設(株)執行役員副社長、公益社団法人日本河川協会参与

馬場 健司
第 5 章主査
東京都市大学環境学部教授

橋本 彰博
福岡大学工学部准教授

木村 達司
(株)建設技術研究所国土文化研究所次長


執筆者
第1章
肱岡 靖明(国立環境研究所)── 1.1
鬼頭 昭雄(筑波大学)── 1.2.1、1.2.2、1.2.3、1.2.4
朝堀 泰明(国土交通省)── 1.3.1
白井 信雄(法政大学)── 1.3.2
小松 利光(九州大学)── 1.4、1.5、1.6
橋本 彰博(福岡大学)── 1.5、1.6

第2章
風間 聡(東北大学)── 2.1.1
池田 駿介((株)建設技術研究所)── 2.1.2、2.2.1、2.2.4、2.2.5
佐藤 愼司(東京大学)── 2.1.3
戸田 圭一(京都大学)── 2.1.4
加知 範康(九州大学)── 2.2.2
渡邊 茂(内閣官房)── 2.2.3
多々納 裕一(京都大学)── 2.2.6

第3章
望月 常好(五洋建設(株))── 3.1、3.2.1、3.2.3、3.6.2、【コラム 3.15】
桑子 敏雄(東京工業大学)──【コラム 3.1】
馬場 健司(東京都市大学)──【コラム 3.2】、3.6.1
小池 俊雄(東京大学)── 3.2.2
片田 敏孝(群馬大学)──【コラム 3.3】
加藤 孝明(東京大学)──【コラム 3.4】
朝堀 泰明(国土交通省)── 3.3.1、3.3.2
土屋 修一(国土技術政策総合研究所)──【コラム 3.5】
杉本 利英((株)ニュージェック)──【コラム 3.6】
角 哲也(京都大学)──【コラム 3.7】
奥田 晃久(国土交通省)── 3.3.3
岡下 淳(国土交通省)──【コラム 3.8】、【コラム 3.13】
中貝 宗治(豊岡市長)── 3.4.1
三条市防災対策室──【コラム 3.9】
神戸市住宅都市局── 3.4.2
岩沼市総務部復興創生課──【コラム 3.10】
南 裕子(高知県立大学長)── 3.4.3
神原 咲子(高知県立大学)──【コラム 3.11】
丸谷 浩明(東北大学)── 3.5.1、【コラム 3.12】
勢田 昌功(国土交通省)── 3.5.2
齊藤 修(国連大学)──【コラム 3.14】
渡邊 茂(内閣官房)── 3.6.3
山本 陽子(国土技術政策総合研究所)──【コラム 3.16】

第4章
関 克己((公財)河川財団)── 4.1
白井 信雄(法政大学)── 4.2
光成 政和(国土交通省)── 4.3
勢田 昌功(国土交通省)── 4.4
久住 時男(見附市長)── 4.5
安部 剛(国土交通省)── 4.6
児玉 好史(国土交通省(執筆時:広島県))── 4.7
大串 浩一郎(佐賀大学)── 4.8
橋本 彰博(福岡大学)──【コラム 4.1】

第5章
岡 和孝(みずほ情報総研(株))── 5.1.1、5.1.2
肱岡 靖明(国立環境研究所)── 5.1.1、5.1.2
馬場 健司(東京都市大学)── 5.1.1、5.1.3
山本 陽子(国土技術政策総合研究所)── 5.2.1、5.2.2
関 克己((公財)河川財団)── 5.2.3
笹田 敬太郎(島根県中山間地域研究センター)── 5.2.4
田村 誠(茨城大学)── 5.3.1
安原 一哉(茨城大学)── 5.3.1
横木 裕宗(茨城大学)── 5.3.2
佐藤 大作(東京電機大学)── 5.3.2

第6章
池田 駿介((株)建設技術研究所)

監修
国土文化研究所
国土文化研究所は、建設コンサルタントである(株)建設技術研究所の社内シンクタンク機
能を持つ組織として、2002 年 4 月に設立された。その目的は、国土文化という視点から安全
で美しく、持続性のある国土と社会を創造するための研究や提言を行うことである。また、こ
れらの研究の実施やその成果の出版以外に、2008 年からは市民向けのオープンセミナーや日
本橋地域活性化のための船めぐりの運営を行い、社会貢献を行っている。活動の詳細は、
http://www.ctie.co.jp/ に記載されている。

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