本書は、新型コロナウィルスの大流行について、この難局の舵取りを感染症の専門家とよばれる人たちに任せておいて大丈夫なのだろうか、と著者が疑問を抱いたことに端を発しています。
　結局、自分が納得するには自分で情報を集めて理解に努めるしかないという結論に達した著者は、「同じような思いをもつ人たちに、もう少し助けになる書籍があってもよいのではないか」という考えから、多くの人たちの知りたい内容をわかりやすく伝え、一緒に考える上で少しでも役立つものになってほしい、と本書を執筆しました。
　本書では、疫病の歴史から感染の拡大・収束のシミュレーションまで詳細に解説し、流行が収まった「コロナ後」に世界が向き合う課題についても展望しています。また、付録ではシミュレーションについての計算方法や数学的な裏付けを記しています。
　本書がパンデミックに直面している現在、そしてその先のことを考えるきっかけとなれば幸いです。

※近代科学社Digitalのプリントオンデマンド（POD）書籍は、各書店の店舗でもご注文いただけます。受注生産となりますので、お届けまでに10日～14日ほどかかります。

本書は、司書教諭講習科目の「学校図書館メディアの活用（2単位）」のねらいと内容に基づき、司書教諭養成のためのテキストとしてまとめたものです。本書のねらいは、実際の学校現場での司書教諭の職務遂行に役立てようとしたところにあります。情報とはinformation（知識や案内）であるとともにintelligence（知性・叡智）でもあります。学校図書館資料を利用して得られた知識を評価判断し、叡智にまで高めて問題解決にあたることが必要です。情報メディアの活用を通じて、問題を設定し、問題解決を経て叡智に転換した事柄を発信し、さらなる情報知識を得るという叡智の蓄積サイクルが作られます。そのプロセスと方法を学びます。

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本書は司書教諭講習科目の「学校経営と学校図書館（2単位）」と「学習指導と学校図書館（2単位）」のねらいと内容に基づいた、司書教諭養成のためのテキストです。実際の学校現場での司書教諭の職務遂行に役立つように、かつ、学校図書館学さらには図書館情報学を学ぼうとする際のとりかかりが得られるように、要点を絞ってコンパクトにまとめました。
本書のねらいは、司書教諭を目指す方々が実際に学校現場に出たときに、一歩先を見て学校経営に参画し、教師の学習活動と児童生徒の主体的学習を支援することができるように導くことです。そこで、現場で実際に行われている会計処理や注目が集まっている評価、また、今後ますます学校現場で導入が進む電子資料についても説明しています。
本書が、近い将来、司書教諭として活躍なさるだろう皆さんへの応援メッセージになれば幸いです。

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本書は、国際的に大きな注目を集める東アジア各国（日本・韓国・中国）の「標準必須特許（Standard Essential Patents:SEP）」法政策を網羅した英文著作です。
欧州において発展した当該法政策に係る不可欠施設法理の法令、ガイドラインと諸判例を紹介するとともに、欧州の同法理をもとに近時に独自発展のうえ国際紛争課題となりつつある日本・韓国・中国における「標準必須特許」法政策の現状と課題について法令、ガイドラインと諸判例の解説を行います。

※本書は全編英語で執筆されています。

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本書は、1990年代初頭から二十数年間にわたって行われた、貝類の大量死を中心とする水生生物の病理研究をまとめた書籍です。実験・観察に伴い撮影された貴重な写真を約450点掲載しています。
水生生物の大量死は、生物学的側面から社会情勢まで実に多くのことを物語りますが、巨視的に見れば、富栄養化による海の生態系の崩壊という大きな流れの中で起きていることは確かです。本書では、著者自身による長年のフィールドワークから得られた知見に基づき、富栄養化海域における水生生物の病理研究に新しい理論的枠組を提示します。
自然との共生が強く求められる今、改めて身近な海のあるべき姿を考えるための一つの手がかりを示す一冊です。

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無償で！簡単に！安心して学校ウエブサイト運営！
edumap（エデュマップ）とは、学校向けに特化した無償で利用できるホームベージ運営サービスである。
コロナ禍のなか、急遽情報発信等のサイト構築をする学校に最適である。
特長
1．学校のサイトが簡単にできる
2．無償で利用可能
3．簡単に始められる
4．クラウド上で使用（サーバー管理をしなくてよい）
5．安心して使用できる：（一社）教育のための科学研究所、NTTデータ、さくらインターネットが運営
6．教育委員会単位で申し込むと、地域の情報共有がスムーズにできる
本書は、同サービスの申込みから活用方法まで、ホームページ運営初心者でもすぐに分かるよう、図解入りで解説。学校関係者に朗報の書である。

　本書は、公益社団法人日本バリュー・エンジニアリング協会における「不便益＆VE研究会」の研究成果をまとめたものです。
　従来のモノづくりにおいては、便利さを追及することが一番の目標とされてきましたが、現在では、もはやそれだけでユーザーのニーズを満たすことは難しくなっています。そこで研究会では「不便だからこそ得られる効用」である不便益に着目し、これを製品やサービスに新たに取り入れることによって、時代に合った新しい商品開発に寄与することを目指しています。
　「VEと不便益」という一見相反する考え方をどのように融合させてゆくかについて、具体例を多数挙げながら解説します。

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　1995年に発効された「世界貿易機関を設立するマラケシュ協定」の付属書1Cとして位置づけられる、「知的所有権の貿易関連の側面に関する協定」であるTRIPs協定（Agreement on Trade-Related Aspects of Intellectual Property）は、同協定の加盟国が遵守すべき知的財産に係る権利保護の最低水準を規定するものです。近年、世界知的所有権機構 特許常設委員会（WIPO特許常設委員会）における検証を通じて、各加盟国の国内法における協定の実施状況が明らかにされ、その解釈と運用のあり方が精緻化されつつあります。
　本書では、TRIPs協定について、総則・特許・反競争に係る条項を中心に、先行研究やWIPO特許常設委員会などにおける各条項の一般的な理解、大陸法圏・判例法圏に属する各加盟国での各条項の実施状況、ならびに同実施状況に関する近時のWIPO特許常設委員会による検証と評価について紹介します。

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　「IT前提経営」とは、「デジタルネイティブが中心となる時代において、適切なITを経営に導入することでビジネスを最大化するとともに、そこに関わる顧客や従業員を含む全てのステークホルダーを幸せにする経営の概念」を意味し、以下の6つの要素から成ります。

　　1. デジタルネイティブ理解
　　2. ノマド・ワーク
　　3. モビリティの向上
　　4. デジタルマーケティングの適切な運用
　　5. IoT×ビッグデータ×AI
　　6. クラウドサービスの適切な導入

　このIT前提経営の考え方は、企業経営だけにとどまらず、教育現場や行政機関にも多くの示唆を与えます。
　本書では、いまや喫緊の課題となったテレワークやオンライン授業をはじめ、さまざまなIT活用にいち早くチャレンジし、大きな成果を上げてきた著者が、具体的なエピソードを多数示しながら、その知見を丁寧に解説します。

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